同じメーカーの相見積もりは大丈夫？ディーラー同士で見積もを競合させる時の注意点

この記事を読む方が、車購入で少しでも損をしないようにと書いています。

同じメーカーの同じ車種でも、同じメーカーのディーラーなのに値引き額に違いがでる事はよくあることです。

車購入で安く買うことは、お客様にとって最も大事なことです。

その上で相見積もりは鉄則の中の鉄則。

ですが、同じメーカーのディーラー同士での相見積もりは辞めたほうがいいの？

情報が共有さてて気まずいことになるの？という心配も多いようなので、今回はそれにお答えいたします。

結論ディーラーで相見積もりは問題ないですが、注意点やアドバイスもありますので、今回の記事で解説していきます。

今回の記事はこういった方におすすめです！

それでは一つ一つ解説していくね。

ディーラー同士での相見積もりは問題ない

ディーラー同士の相見積もりですが、結論からいうと問題ありません。

同じメーカー同士のディーラーで相見積もりをとる事に心配している方は、こういった懸念があるからではないでしょうか。

こういった疑問が生じる心理はよく理解できます。

このブログでよく書くことですが、相見積もりは商売の「いろは」の「い」です。

車を買うお客様は商売をしている意識はないかもしれませんが、実はお金を払ってその対価として、価値あるもの（ここでは車）を得る。つまり商売となんら変わらないのです。

それを考えると、いかに車の購入で「損」をしないかを考えることは当然の事です。

商売をしている人が相見積もりを禁止されると、いい取引先を見つける自助努力を阻害される事になります。

なのでディーラー同士で相見積もりをとること自体は、なんら問題もないですし、車を安く購入するためにはおすすめする行為ですが、注意点もありますので、それを次で具体的に説明します。

ディーラー同士の相見積りで注意すべきこと

ディーラー同士の相見積もりで注意すべきことは、同じ系列のディーラーで競合させないことです。

同じ系列のディーラーでは相見積もりをとらない

ディーラーはトヨタ、日産、ホンダ、ダイハツなど同じ看板をかかげています。しかし同じ看板なのに中身は別の会社の集合体になっています。

同じトヨタの中でも、Aというグループ（系列）の会社、Bというグループ（系列）の会社というふうに分かれています。

系列が同じだと同じ法人になりす。逆に系列が違うと別法人になります。

系列が同じディーラーで見積もりをとると、情報が共有されていたり、見積もりの結果に思ったほど差がでないという結果になる可能性が高いです。

そういった理由で同じ系列のディーラー同士では相見積もりはおすすめできません。

ただ系列が別となれば別法人になりますのでOKということになります。

なおディーラーの系列の事例の一部をご紹介します。

ディーラーの系列の事例

たとえばトヨタでいうと、正規ディーラーはこんな感じでわかれてます。

これ以外にも看板として、その地域に特化した名前で看板をあげている場合もあります。

おなじ「トヨタ」でもこのように系列があるので注意しましょう。

ちなみにホンダだと以下のようになります。

ホンダは掲げている看板が「Honda Cars」で統一されています。

トヨタですと「トヨタ」という単語は同じですが、「トヨタネッツ」や「トヨタカローラ」など掲げる看板自体に違いがあったりします。

しかしホンダの場合は、「Honda Cars」までは同じでその後に地域名＋店舗名となります。

系列を見分けるポイントは「地域名」になります。

たとえばHonda Cars「地域名」＋「店舗名」という構図になっています。

この時に店舗名が別でも「地域名」が同じの場合には同系列のディーラーになります。

なので相見積もりを取るなら、「地域名」がことなるディーラーでとれば別系列となります。

各メーカーごとにディーラー系列の分け方は違いますので、もし１つの店舗で見積もりを取ったら、そのお店で別系列のディーラーの見分け方を直接聞くのも一つの方法です。

聞きづらいと思う場合もあるかもしれませんが、後々のことを考えると、いくつかで見積もりを取りたい旨を伝えておいたほうが無難です。その上で、他系列のディーラーの情報を確認することはむしろOKでしょう。

ディーラー同士の相見積もりで値引きに差がでる理由

ではなぜディーラー同士での見積もりでも差がでるのでしょうか。

これは上述したように、ディーラーでも系列が違うと別法人になるからです。

別法人になるので方針も違えば、仕入れに対する資本力、そして販売力も違います。

そういった総合的な判断で、それぞれのディーラーで値引き額の付け方にも差がでるのです。

ただ残念なことに、どの車種も一律で、いつもここのディーラーが一番安いというのはありません。

その時々で、車ごとに値引き額が異なります。または営業マンやその営業マンの上司によっても違ってきます。

僕も車の販売をしていますが、値引きをどこまでつけるかは、ある程度の裁量を与えれています。

お客様との商談の中で、値引きを思いっきりつける時もあれば、通常レベルで済ませることもあります。

なので店舗ごとの差もありますが、同じ店舗でもどの営業マンと交渉するか、または交渉術によって、どこまで引き出せるかは変わってきます。

大きな値引きを引き出すためのテクニックもありますが、前提して相見積もりは鉄則ですので、ぜひ相見積もりを前向きに考えてみましょう。

相見積もりはディーラー以外の販売店もいれるべき

僕はディーラーではありません。

その立場の意見としてディーラー以外も「いれるべき」と考えます。

なぜなら、今までにもディーラーと相見積もりをとったお客様が、当店のほうが安いということで成約した例があるからです。

なぜそうなるのかというと、一般の販売店の仕入れ先と、オプションなどの取り扱いに理由があります。

一般の販売店の新車の仕入れ先は、基本的にはディーラーから仕入れます。

ですがそれ以外の仕入れ先を持っている場合もあります。

事実僕のお店はメーカーによっては、同じディーラーでも複数のディーラーとお付き合いがあったり、ディーラー以外でも仕入れるルートをもっています。

複数の仕入れ先の中で、一番安い仕入れ先から当然仕入れます。

その上で、ディーラーとの差を一番つけられるところは、オプションになります。ディーラーは基本的には純正オプションをすすめてきます。

しかし一般販売店の場合は汎用品も含めて、いろいろな対応を最初から前提として対応します。

そういう意味では車両本体の値引きが小さくても、総額としてみると安くできるという事もあるからです。

こういった僕の経験からすると、別系列のディーラーのみならず、一般の販売店でも相見積もりをとる事をおすすめします。

ただ一般の販売店で相見積もりを取る場合には、オプションに関しては汎用品で費用対効果のいい、標準的か安いもので見積もりをお願いするのがベターです。

まとめ　相見積もりを効果的に活用して最大限の値引きをとる

本ブログでは以下の点を強調しています。

車の購入や売却で損をしないためには、相見積もりは絶対に必要なものになります。

なので相見積もりに躊躇するようでしたら、自分も商売をしているんだと考えてみましょう。

実際に個人事業主の方の場合は、車の購入は事業にかかわることなので、とても真剣ですし細かく質問もしてきます。

個人事業主の場合は、契約も個人名になります。なので個人として車を買うという点では、一般のお客様となんら変わりません。

もし相見積もりは「失礼なのでは？」と気持ちが引ける方は、こちらの記事も一緒にお読みください。

【現役車屋が答えます】車の購入時に相見積もりを取るのは失礼なのか？結論OKです

なお相見積もりを効果的に活用するためには、お近くのディーラや一般販売店だけを対象にせず、

ネットでの新車一括見積依頼のサイトを利用することも効果的です。

メリットとしては複数のお店に同時に見積もり依頼がいくので、見積もりの比較検討が可能です。

ただ一点注意点としては、お客さまが見積もり依頼をする時の条件だけで見積もりを作成するので、実際は直接商談になれば、もっと値引きをつけれることがほとんどです。

なので一括見積依頼を出して終わりにせず、可能ならばメールや電話なので詳細を詰めてみるのをおすすめします。間違いなく最初の結果よりも値引きがつくはずです。